就任祝いで避けたほうがよいことについて
就任祝いは、必ず贈らなければならないものではありません。
特に次のようなケースでは、贈らなくても失礼にはなりにくいでしょう。
1.会社や団体のルールで贈答が禁止されている場合
公務員、政治家、金融機関、医療機関などでは、「贈答品の受け取りに制限がある場合」があります。
2.相手から辞退の連絡があった場合
「就任祝いは辞退します」「お気遣いは不要です」などの案内がある場合は、贈らないのが基本です。
3.就任したことを正式に公表していない場合
「人事情報が正式発表されていない段階」では、お祝いを贈らないほうが無難です。
4.業務上の関係がほとんどない場合
取引先や知人であっても、「普段ほとんど交流がない場合」は、無理に贈る必要はありません。
5.相手との関係性が浅い場合
就任祝いは、相手との関係性に応じて判断します。
「形式的な贈答が負担になる場合」もあります。
6.就任からかなり時間が経過している場合
一般的な目安である「就任後1か月程度を大幅に過ぎている場合」は、改めて就任祝いを贈らなくても問題ないことがあります。
7.相手が多忙で贈り物の受け取りが負担になる場合
「社長や役員などへの就任直後」は、お祝いの品が大量に届くこともあります。
保管や管理の負担を考え、贈らない選択もあります。
8.後日、別の機会にお祝いする予定がある場合
「就任祝いの会食、祝賀会、パーティーなどでお祝いする予定がある場合」は、別途、品物を贈らないこともあります。
品物を贈らない場合でも、祝意を伝える方法について
品物を贈らなくても、下記の方法などで、お祝いの気持ちを伝えることは可能です。
「お祝いのメッセージ」
「電話」
「メール」
「祝電」
「就任祝いの会食や祝賀会への参加」
つまり、就任祝いは「必ず贈るもの」ではなく、「相手との関係性、会社のルール、就任する役職、相手の意向などを考慮して判断するもの」です。
就任祝いでよく贈られるものについて
一般的には、
「胡蝶蘭・観葉植物」
「お祝いのお花」
「お酒」
「記念品」
「名入れギフト」
「縁起のよい置物」
などが、就任祝いの贈り物に選ばれます。
「冠婚葬祭 マナーの便利帖」より
